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このページは、目次の中の石油産業年表のページです。

668年~1887年(明治20年以前)

天智天皇に越の国から「燃ゆる土、燃ゆる水」を献上

1888年~1911年(明治時代後半)

「有限責任日本石油会社」新潟県刈羽郡に誕生

1912年~1925年(大正時代)

第一次世界大戦勃発、列強による石油資源獲得競争

1926年~1938年(昭和元年~13年)

国際石油カルテルの成立、中東石油資源の発見

1939年~1945年(昭和14年~20年)

第二次世界大戦勃発、太平洋戦争から無条件降伏まで

1946年~1955年(昭和21年~30年)

太平洋岸製油所の再開から外資との提携による復興まで

1956年~1965年(昭和31年~40年)

高度成長と石油業法の制定、OPECの設立

1966年~1972年(昭和41年~47年)

産油国の事業参加と国有化の進展

1973年~1977年(昭和48年~52年)

第一次石油危機の発生と石油緊急対策

1978年~1988年(昭和53年~63年)

第二次石油危機の発生と石油産業の構造改善

1989年~1998年(平成元年~10年)

原油処理指導等の廃止など、規制緩和の実施

1999年~2017年 (平成11年~29年)

日石三菱の誕生から21世紀の幕開け

凡例

  1. 本年表は、1999(平成11)年までは、2000年版石油便覧のデータをべースとし、各事項を検討して削除・追加を行った。2000年以降は、全て新規に加えた。
    OPEC総会については、本年表では、大きな決定事項のあったもののみを掲載した。
  2. 年月日は、「月」までとし、月が不明のものについては「-」を付けた。
  3. 一般事項については、斜体とした。 (例)ロシア革命起こる
  4. 法人の組織については、株式会社→(株)、財団法人→(財)のように略号によった。この略号は、当該法人の設立の際にのみ法人名に付し、それ以外は原則として省略した。
  5. 敬称はすべて省略した。
  6. 通常、略称をもって呼ばれるものは、原則として、これによった。 (例)GHQ

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